近年、超円安、日本の平均賃金が３０年間ほぼ上がらない状況などから、海外就職などで海外で働く日本人が増えてきています。
本記事では、そういった海外就職、海外転職に興味をお持ちの方に、海外就職方法を解説していきます。
海外就職方法は、大きく分けて２通りになり、待遇面、仕事環境、役割などが異なります。
ただ海外で働きたいという事であれば、海外就職自体のハードルは高くありませんが、ある程度自分の希望の待遇面、仕事環境などに合った職探しとなると、情報収集しながらじっくり探して行くことが大切です。
では、その２通りの方法を見ていきます。
海外就職方法
① 海外現地採用
海外就職と言えば、一番一般的なのが、現地採用です。
いわゆる、現地にある会社に採用してもらって働くことです。
給料は１００％現地通貨で受け取ります。
海外就職活動は、日本にいながら、転職エージェント、転職サイトに事前に登録し、現地の会社の求人に応募、面接、内定獲得することが可能です。
特にコロナ以降、オンライン面接も増えたことから、日本にいながら、海外にある会社から内定をもらうことも近年増えて来ています。
逆に、海外では一般的にあるのが、自分で直接、海外にある会社にアポを取って、実際に現地に行って面接をしてもらう（もしくはオンライン面接）という方法もありますが、面接のアポ取りまで苦労することも多いため、やはり日本にいながら、現地の転職エージェント、転職サイトに事前に登録し、できるだけ面接もオンラインで実施、内定獲得まで全てオンラインで完結とする方が時間・労力・金銭的にも効率的です。
待遇面については、現地の物価水準に基づいた給与、社会保障などになる為、日本と同等以上の物価水準の国であれば、日本で働いていた時よりも待遇が良くなる可能性もありますし、日本より物価水準が低い国であれば待遇が悪くなる可能性も有ります。
ただし、受け取る給料は当然全て現地通貨となる為、円換算すると、為替レートの影響を大きく受ける為、一概にそうなるとは言い切れません。
特に、現在の超円安を考えると、逆に上がる可能性も十分ありますし、仮に給料が下がったとしても、現地物価・税率が日本と比べて低い国であれば、可処分所得が上がる可能性も十分あります。
次に、仕事環境については、現地の会社に雇用されるため、現地人と一緒に仕事をする機会が圧倒的に多くなり、現地の人、言語、文化、食などに対する理解を後述する”海外駐在員”よりも求められます。
仮に求められなかったとしても、自分から理解していこうとすることにより、現地人との仕事がよりスムーズにできるようになります。
例えば、タイにある日系会社に就職する場合は、一緒に仕事をするタイ人、タイ語、タイの文化（宗教含む）、タイ食などに精通していると、社内はもちろん顧客も強い興味を示してくれます。
海外とは言え、顧客も同じ日本人であるケースも多いため、現地国のことを詳しく知っているとそれだけで顧客が興味を示してくれることもあります。
最後に、役割としては、現地採用であるため、いかに現地の子会社に貢献するかです。
もちろん、現地子会社に貢献する＝親会社（日系であれば日本本社）に貢献することにもなります。
その子会社に貢献するには、駐在員以上に、現地人、言語、国、コミュニティに溶け込んでいく必要性がありますが、積極的に何事にもチャレンジしていこうという姿勢があれば、それほど難しいことではありません。
海外では、日本にいる時以上に、チャンレジする精神が大切です。
海外では日本ほど年功序列という制度が強くないため、若い世代の方であればあるほど、日本で働いてる時と待遇面での差が出にくいのは事実です。
新卒の方であればもちろんですが、海外就職に興味がある20代～30代の方であれば、海外就職は今後外国人在住者が増える日本でより求められるグローバル人材への一歩になりますし、40代～50代の方は、「いまさら海外なんて。。」と思われる人もいるとは思いますが、日本での長年の仕事経験・スキル・実績は、あなたの想像以上に、海外ではマーケットバリューがあることはよくあります。
私が実際に利用して良かったと思う海外就職、海外転職に強いエージェント、サイトを別の記事にて紹介しておりますので、参考になればと思います。
② 海外駐在員
“海外駐在員”は、ほとんどの会社の場合、日本国内の親会社で一定期間働いた後、海外へ赴任するという流れになります。
その一定期間というのは、会社によっても大きく異なりますが、一般的には、早くても2～3年です。
海外駐在（及び希望国）を志願したとしても、人員配置・現地コスト増などから、海外駐在の希望が叶わないケースも有りますし、希望が叶ったとしても、全く希望と異なる国への駐在を命じられることも有ります。
駐在員の場合は、駐在希望国は会社がある程度考慮してくれるケースもあれば全く考慮してくれないケースも有り、また、駐在任期も一般的には3年～5年となり、その後、日本本社へ帰任となる、もしくは、一旦日本本社へ帰任となりますが、一定期間後また別の国に駐在、もしくは、そのまま他の国への駐在などがあります。
一方、現地採用の場合は、事前に自分で働きたい国を選んで就職活動を行うことが出来るため、自分が働きたい国で働ける可能性が高く、また、退職しない限りはその国で働き続けることが出来る為、より自分の好みに合った働く環境を選ぶことができます。
また、現地採用で実績を残して日本本社採用の海外駐在員への切り替えの道もあります。
現地採用と駐在員との違い
現地採用と駐在員とで大きく異なる点は、主に、待遇面になります。
一部例外はありますが、基本的には、駐在員の方が待遇が良いです。
駐在員の場合は、一般的には、日本本社としては有能な人材を送り出そうとするため、もしくは、現地子会社からその人材が欲しいと言われて送り出すため、手当てが厚くなります。
例えば、海外赴任手当、住宅手当（日本では考えられないくらいの豪邸に住めるケース有り）、危険国手当（国による）、ドライバー付き社用車（国による）など。
海外駐在員希望の場合は、現職の会社もしくは日本国内で転職して一定期間日本で働く必要があるため、海外駐在（及び希望国）への道のりが保証されている訳ではありませんので、海外で新しい会社で出来るだけ早く働きたいという方には、現地採用が近道です。
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