海外に仕事で行ける５つの方法、職種１８選を紹介

昨今、円安の影響もあり、海外に出稼ぎに行って給料が何倍にもなった人、2023年10月海外からの日本への旅行者が同月としては過去最高など国際化が高まる日本のニュースなども増え、海外で働く、海外に仕事で行くことに興味をお持ちの方も多いのではないでしょうか。

とは言え、海外の仕事に関わったことが無い方にとっては、具体的な仕事、職種などのイメージがわきにくく、「海外に行ける仕事はどういったものなのか？」、「海外に行ける職種はどんなの？」などの疑問があるかと思います。

この記事では、そういった方向けに、海外に仕事で行ける５つの方法、海外に仕事で行ける職種１８種をご紹介しています。

 

では、早速、海外に仕事で行ける５つの方法から解説していきます。

 

海外に仕事で行ける５つの方法

１．日系グローバル企業への就職

日系グローバル企業と言っても、今や日系大手はもちろん、中小企業も海外と取引している企業も珍しくなくなってきています。

海外と既に取引がある日系企業へ就職すれば、様々なポジションで海外に仕事で行ける機会、海外で働く機会が出てきます。

 

部門別では、営業、マーケティング、技術、工場管理系（工場長、生産管理など）、購買、企画、人事、総務、経理などがあり、実際にそれぞれの部門から、最初は海外出張ベースで現地に行き、その後、海外駐在している方が多くいます。

海外に仕事で行く場合の役割としては、現地に子会社などがある場合は、現地子会社・関連会社との打ち合わせ、それらの取引先（顧客、サプライヤーなど）への訪問などが一例です。

逆に、現地に子会社などが無い場合は、現地代理店・協力会社との打ち合わせ、それらの取引先（顧客、サプライヤーなど）への訪問などです。

 

出張ベースで海外に仕事で行く期間は、行く国・目的などによっても様々です。

海外営業で拡販の為日本から近い東アジア（中国・台湾・韓国・香港など）の顧客訪問をするということであれば、数日～１週間以内というのが多いでしょう。

しかし、技術支援で行くとなれば、数日～数か月（ビザ次第）というケースもよくあります。

 

２．外資系企業への就職

まず日本国内にある外資系企業への就職することで、海外に仕事で行く機会があります。

その機会とは、海外本社への研修、海外本社が各国子会社を集めた会議（経営会議、営業会議、技術会議など様々）、海外にある日本以外の子会社での会議等。

ただし、外資系企業の場合は、一定の英語力がある前提になります。

日系企業の場合、海外に仕事で行く場合でも、一定の英語力がなくても行ける可能性は十分にありますが、外資系企業の場合は、その点は大きく異なります。

外資系企業の場合は、日系グローバル企業と比べると、海外に仕事で行ける機会としては少なくなるでしょう。

代わりに、「転籍」して海外で働くというのは珍しくなく、日本にある米国企業に就職、一定期間働いて成果が認められ、米国もしくは他国の拠点で働きたい希望があれば、それが実現できる可能性もあります。

実際に、筆者が日本の外資系メーカーで働いていた時、その成果が認められ、本人の希望により、他国の拠点への転籍をした営業がいました。

待遇も、現地採用でその会社に就職した場合と比べ、日本での実績を高く評価してもらえるため、かなり有利になります。

 

３．ワーキングホリデー

１８歳～３０歳の日本国民であれば、ワーキングホリデー制度を活用できます。

日本とワーキングホリデー協定を結んだ国（約２６カ国）に約１年程滞在することができ、、その間、就労、語学学校への通学、観光などをして生活することが許されている貴重な制度です。

滞在中は、生活費を補填するための就労が認められており、就労ビザを別途取得していなくても働ける点がメリットです。

期間限定で海外に住んで仕事ができるという点では、非常に活用しやすい制度です。

実際に希望国に住んで仕事をして、その生活が気に入れば、そのまま現地で就職したりすることも可能ですし、日本に帰って働きたいということであれば、帰国してワーキングホリデーでの経験、身に付けた語学力を活かしてグローバル企業、外資系企業に就職するという選択肢が取れます。

選択肢を広げるという意味では、若年層にとっては、活用しやすい制度です。

以下記事でもワーホリについて解説しています。

 

４．国際機関で働く

国際連合やその下部組織の国際機関で働くという方法もあります。

ただし、国際機関で働くには、高い学歴、語学力が必要とされるため、ハードルは高いと言えるでしょう。

一般的には、応募するポストに関係する職歴、修士以上の学歴、職務を遂行できる英語力が求められます。

一方、JICAが行っている海外協力隊、海外青年協力隊などのボランティアとして現地で働く方法もあります。

開発途上国からの要請（ニーズ）に基づき、それに見合った技術・知識・経験を持ち、「開発途上国の人々のために生かしたい」と望む方を募集し、選考、訓練を経て派遣します。

応募資格は、20～69歳の日本国籍を持つ方のみ。

募集期間は年2回（春・秋）、活動分野は農林水産、保健衛生、教育文化、スポーツ、計画・行政など多岐にわたります。

派遣期間は原則2年間ですが、1ヶ月から参加できる短期派遣制度もあります。

JICAの35歳～39歳の平均年収は757万円という口コミデータもあり、年収も高い傾向にあります。

 

５．ノマドワーカー

特にIT関係、デザイナー、ライターなどパソコンとネット環境があればできる仕事であれば、世界中どこででも仕事ができます。

海外に仕事で行くというよりは、仕事は世界中どこででもできるため、海外には旅行で行って旅行先でも好きな時に仕事ができるというワーケーション的な働き方ができます。

ネットを使って自分のスキルを活かせるのであれば、フリーランスとしてノマドワーカーという選択肢も取れますし、働き方の自由度が高い会社で会社員としてノマドワーカーになる選択肢も取れます。

いわゆるフルリモートワークです。

ただし、フリーランスのノマドワーカーとして仕事をする場合は、自分でクライアントや案件獲得をしていく必要があります。

 

海外に仕事で行ける職種１８選

① パイロット・キャビンアテンダント

海外に行く仕事といえば、航パイロット、キャビンアテンダントをまっさきに思い浮かべる人も多いのではないでしょうか。

一般的なパイロットになるルートとしては、航空大学校に進学することです。

航空大学校は、日本国内唯一の公的機関で募集枠が少ないため、入学するのは容易ではありません。

ただし、4年制大学に2年以上在籍していることや、短大や専門学校の卒業などが受験資格なので、年齢制限となる24歳以下であれば、多くの人が挑戦できますが、年齢制限があるため、転職の難易度は高いと言えます。

一方、キャビンアテンダントはLCCの国際路線増加に伴い、無資格・未経験者でも採用されるケースが多いようです。

ただし、身長や視力などの身体条件をクリアしたり、TOEICで一定の得点を獲得したりする必要があるので、各エアライン、LCCの募集条件を事前に確認しておく必要があります。

② 日本語教師

マンガ、アニメ、日本食などを中心とした日本文化が海外へ浸透したことから、日本に就職したいと考える外国人は増えており、海外における日本語教師のニーズも高まってきています。

一昔前までは、特にアジアからは日本に出稼ぎに行く外国人も多かったですが、今は円安の影響もあり、出稼ぎというより、日本で一定期間働いた経験、スキルを活かして、母国に帰って日本語、日本での経験を活かしたビジネスを始める人も増えています。

日本語教師は、日本語を強みに働けるので、日本人にとって働きやすい仕事といえるでしょう。

日本語教師になるのに教員免許は必要ありませんが、日本語教育能力検定試験への合格など、資格や学歴が求められる国が多いと言えます。

③ ホテルスタッフ

日本人観光客が多い国・地域では、日本人客への対応のため、日本人スタッフを雇用していることもよくあります。

特に大手高級ホテルでは、日本語を話せる現地人スタッフではなく、日本人スタッフを雇用していることがあります。

理由は、いかに日本語を話せても現地人スタッフでは、日本人客へのマナー、心配り、気遣いなど日本人ならではの振る舞いまでは難しいケースがあること、日本人スタッフのマナー、気遣い、振る舞いなどのおもてなしは高級ホテルに宿泊する高所得者層には特に評判が良いことなどからです。

④ 日本食レストランの料理人、スタッフ

海外でも、日本食は非常に知名度が高く人気があるため、現地人はもちろん日本人観光客も多く訪れます。

日本人の料理人は、特に世界中で需要があるため、語学力があまりなくても、現地で通訳を雇ってもらえたり、好待遇で迎えてもらえるケースがあります。

海外の日本食レストランが日本人の料理人を日本から招きたいのは、美味しい和食を出してもらいたいということもありますが、現地の料理人への料理技術の指導も少なからずあります。

海外にある日本食レストランのスタッフも、ホテルスタッフ同様、日本語はもちろん、日本人ならではの振る舞い、おもてなしを期待して雇われることが多いようです。

来店する現地人のお客さんとの会話もあるため、最低限の語学力は必要になってきますが、日本人がオーナーの店、もしくは、日本語を話せる現地人オーナーのお店というのも多く、日本語でもコミュニケーションが取りやすいと言えるでしょう。

日本食レストランの料理人、スタッフ、英語が話せなくても海外で働ける国・職種などに興味がある方は、以下記事でも解説していますので、参考にして頂ければと思います。

 

⑤ 旅行代理店スタッフ

日本もしくは海外にある旅行代店に就職、もしくは、フリーランスとして、ツアーガイド（現地での観光案内のみ）、ツアーコンダクター（出発から帰着までの旅全体の案内）は、非常に海外に行きやすい仕事の１つとも言えるでしょう。

ある程度の規模の旅行代理店であれば、分業制の仕事が多く、決められたエリアのガイドを行うことが一般的ですが、時には、ツアーの計画、ホテル手配などの業務を行うこともあります。

⑥ 通訳・翻訳者

通訳、翻訳家として、海外で仕事をすることもできますし、海外に行きやすい仕事の１つとも言えます。

通訳は発話された内容を伝えますが、翻訳は書かれた内容、文字情報を別の言語に置き換えるという違いがあります。

グローバル日系企業に就職して、通訳・翻訳者として活躍している人もいますが、最近ではフリーランスとして活躍している人も増えてきています。

実際、日系企業で海外進出を考えており、その国で展示会、打ち合わせなどを行うため、その時だけスポットで、通訳者として仕事して欲しいという求人もあります。

⑦ 保育士

日系企業が多く進出している国・地域では、日本人保育士の人気が高い傾向にあります。

海外の日本人向けの保育施設は、同じ日系企業の従業員の子どもをまとめて預かるケースが一般的なため、日本の保育士と同じような環境で働けるのが特徴です。

つまり、語学力に自信がなくても、日本の保育士と同様に働くことができます。

特に中国などのアジアで、日本人保育士のニーズが高い傾向にあります。

ただし、現地の子どもを預かる保育士として働く場合は、現地で保育資格を取得する必要があります。

働きたい国の制度をきちんとリサーチすることから始めましょう。

⑧ バイヤー

バイヤーは商品の買い付けを行う仕事です。

商社やメーカーに多い職種で、商品を買い付けるために世界各国を飛び回ります。

そのため、現地の企業へ就職をしなくても、日本にある企業で働きながら、必要時に、海外に仕事で行くことができます。

バイヤーになるために特別な資格は不要ですが、海外で値段交渉等をできるだけの語学力と売れる商品を選ぶ力が必要です。

一般的にバイヤーに求められる資質としては、情報収集力、情報分析力、商品知識、マーケティング力、コミュニケーション能力、決断力、語学力、体力、先見の明などです。

そういった意味でも、語学だけでなく、様々な能力を身に付けたいというチャレンジ精神がある人には、オススメの仕事です。

⑨ 海外営業

一般的に、日本にある日系企業から海外にある日系・外資系・ローカル企業に対し、自社の商品・サービスを売り込む仕事です。

基本は日本に住みながら、海外に仕事で行ける機会が多くなります。

ただし、会社によっては、海外現地法人に出向するケースもあります。

筆者自身、日本を拠点に海外営業、海外を拠点に海外営業もしていたため、営業職で手に職を付けたいという人には、特にオススメの職種です。

常に海外を相手に仕事をするため、プレゼンテーションスキルを上げるには最適です。

海外営業員は、この後に解説する商社マン同様、日本を拠点にして海外に仕事しに行く経験を積んだ後、海外駐在、海外駐在３～５年後に、一旦日本に帰国、役職も上がり、数年日本で管理職経験を積んだ後、さらにもう一度、海外駐在で別の国に管理職ポジションで赴任するというケースもあります。

海外営業の仕事は、筆者の実体験も含めて、以下記事でも概要を解説していますので、ご参考にして頂ければと思います。

⑩ 商社マン

一般的に、商社は海外取引が頻繁にあるため、海外に仕事で行く機会が最も多い仕事の１つです。

商社も、総合商社と専門商社とに分かれますが、いずれも、バイヤー（買い手）とサプライヤー（売り手）の仲介役を果たします。

バイヤーとサプライヤーがお互いに全く知らなくても、商社がビジネスマッチングして引き合わせてくれたり、日系企業が海外進出する場合のサポートなど、ビジネスチャンスになることは何でもしてくれます。

そういった意味でも、商社マンには、多くの知識、ノウハウ、人脈、言語能力、体力、精神力などが求められます。

日本を拠点にしながら、海外に仕事に行く機会が非常に多く、月の半分以上は海外にいるということも珍しくありません。

また、総合商社の場合は、出張する国・地域、扱う商材も、非常に幅広くなります。

商社マンの場合も、やはり最初は日本を拠点に海外に仕事に行くスタイルですが、近いうちに、海外赴任になることもよくあります。

商社マンになるための資格は特になく、新入社員でも海外出張の機会を得られることもあります。

しかし、多くの商社では大卒以上の学歴を採用条件にしており、また業務上さまざまなシーンで英語が必要になるため語学力は必要不可欠でしょう。

⑪ 製造業エンジニア

製造業エンジニアは、海外にある自社工場に出張に行く機会があります。

会社によっては、頻繁に行くこともあり、場合によっては、ビザの滞在期間内である数か月滞在後、日本に帰国、数週間滞在して、また海外出張ということもあります。

基本的には、現地海外工場に対する技術支援です。

技術支援と言っても、様々な仕事内容がありますが、例えば、設備などのメーカーの場合は据え付け・立ち上げ・稼働・試運転などを行います。

現地人への技術指導も役割の１つです。

海外に工場がある企業に就職すれば、日本を拠点にして海外に行ける仕事です。

将来的には、海外工場に駐在ということもよくあります。

⑫ マーケティング・商品企画

会社によっては、マーケティング部門、商品企画部門があります。

海外向けに販売を考えている会社は、その国・地域に特化した商品を企画するため、その国・地域で売れそうな商品のマーケティングを行うため、海外に仕事で行くこともあります。

マーケティング部門・商品企画部門は、海外で開催されている様々な展示会・セミナー・顧客・サプライヤー訪問などで情報収集し、最前線で顧客から情報収集している営業と連携しながら、商品開発に活かしていくのです。

海外事業に注力している会社では、海外にマーケティング、商品企画部門を置いている会社もあります。

将来的には、海外駐在の可能性もあります。

⑬ 製造部門・品質管理

海外に工場がある会社であれば、製造部門・品質管理部門も海外に仕事で行く機会もよくあります。

製造部門は↑の⑪ 製造業エンジニアとも重複しますが、「モノを作るための仕組み」を改善するためであったり、「モノを作るための設備」の改善・導入などであったり、様々な製造部門から海外出張のケースがあります。

例えば、日本本社で製造部門の生産ラインのスケジュール管理をしている部門が、海外の製造部門にスケジュール管理の効率化を図るために指導に行ったりなどもあります。

品質管理部門は、会社によっては頻繁な海外出張の機会があります。

海外にある工場での品質管理体制チェック、海外顧客での品質クレームに対する対応などがあります。

⑭ 海運業者

海運業者とは、海上輸送またはより一般的には水上輸送は、水路を介して人や物を輸送することです。

クロスボーダー（国境越え）の海上輸送には、様々な手続きが必要になるため、船舶会社や商船会社などに就職すれば、海上輸送手続きのために業務処理などで海外に仕事に行く機会もあります。

代表的な日系企業としては、商船三井などがあります。

やはり、クロスボーダーの仕事になるため、海外駐在ももちろんあります。

⑮ ITエンジニア

ITエンジニアは世界中で需要があります。

日本のIT関連会社に就職・転職して、クライアントが海外にある会社の場合など、海外に仕事に行く機会も多くなります。

日本の製造業のIT部門に就職・転職しても、海外子会社にインターネット環境の整備、システム導入・構築、サーバー管理・保守などを目的として、海外に行くこともあります。

ITエンジニアとしてのスキルがあれば、企業に就職して会社員として海外に仕事に行くこともできますし、フリーランスとして海外に仕事に行くこともできます。

Java, C言語などプログラミング言語を身に付ければ、プログラミング言語は世界共通となるため、世界中どこででも通用します。

特にアジア圏では、急速なIT化によりエンジニアのニーズが高まっている傾向にあるため、海外拠点のある日系企業、海外向けのサービスを展開している会社であれば、好待遇で迎えてもらえるでしょう。

⑯ 留学エージェント

留学エージェントとは、日本に留学したい現地の学生たちをサポートする仕事です。

働きやすいのは、世界各地に拠点を持つ日本企業に就職する方法です。

学生に情報を提供するだけでなく、海外サイトを活用して情報収集をしたり、現地スタッフとコミュニケーションも取ります。

海外駐在して日本人学生のサポートをすることもあります。

留学エージェントの顧客は、基本、現地人なので、留学プログラムの確認や交渉で語学力が必要になります。

⑰ ジャーナリスト

海外の支局員などとしてジャーナリストも海外で活躍できる仕事です。

海外支局は世界中の30～100カ所にあるので、さまざまな国で活躍できる可能性があります。

世界中の支局などに支局員として常駐する記者が所属する「外信部」という部署を希望していても、一般的には、入社してからしばらくの間は、日本の地方支社で修行する必要があります。

将来自分が仕事で海外に行きたいと思う国・地域の言語を勉強し、習得している人が少ない言語などの場合は、日本の地方支社で修行する期間も短くなり、数年で外信部に配属される可能性もあります。

⑱ コールセンター

最近では、人件費が安いことから、コールセンターを海外に設置し、現地の人を採用する日系企業は多くあります。

日本人であれば就職できる可能性は高いものの、就労ビザ発給条件下限の給与水準であることが多いのが現状です。

日本との時差を考え、中国、タイ、ベトナムなどのアジアに設置されることが多く、語学力には自信はないが、アジア圏に海外移住して働きたい人には合っている仕事といえます。

 

海外で仕事をするメリット、デメリット

最後に、海外で仕事をするメリット、デメリットについて解説していきたいと思いますが、こちらで解説するより、別の記事にて詳細に解説させて頂いておりますので、そちらをご参考にして頂ければと思います。

基本、海外に住んで仕事をする場合を想定したメリット、デメリットになりますが、日本から出張ベースで海外に仕事で行く場合でも、当てはまることも多くあります。

 

長文になりまりましたが、最後までお読み頂きありがとうございました。

本記事では、海外に仕事で行ける５つの方法と海外に仕事で行ける職種１８選を紹介させて頂きましたが、グローバル化が進んでいる現在では、多くの日系企業が海外と取引をしているため、海外と取引をしている会社であれば、基本、海外に仕事で行ける機会があるとお考え頂ければと思います。

海外と取引はしているものの、商社、卸業者、仲介業者等を使用しているため、直接海外と取引がない会社でも、海外売上を伸ばすため、将来的に現地に拠点を構える可能性もあります。

海外に仕事で行きたいとお考えの方は、まずは、その国がどこか？現職でその国とビジネス上繋がりがあるか？をチェックし、あるようでしたら、海外に仕事で行けるだけの英語を勉強する、もしくは、その国の言語を勉強するといったすぐにでも始めれることから始めてみてはいかがでしょうか。

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